簡単に分かりやすく教えて!仮想通貨やビットコインとは?

最近、ちょこちょこと耳にするようになってきた「仮想通貨」という言葉。
その他にも「暗号通貨」や「ビットコイン」、「ブロックチェーン」などももしかしたら聞いたことがあるのではないでしょうか?

なんか騒がれ始めたけど、正直よくわからない・・・、私もその一人でした。
そこで、2014年からビットコインの投資を行っている投資家Gさんにゼロから仮想通貨とは?を聞いてきました。

そもそも仮想通貨とは何か?

ユキハル
今日はよろしくお願いします。
Gさん
こちらこそよろしくね。
ユキハル
いきなりなのですが、仮想通貨とかビットコインとか言葉を最近聞くようになったのですが、そもそも何か説明して頂けますか?
Gさん
そうですね。仮想通貨は、インターネットの世界では意外と前から構想されており、やっと最近一般社会にも触れるようになってきたという感じだね。そして、急にニュースとかで言葉を聞くようになったけど、意外と多くの人がそもそもの部分から理解していない可能性がある気がしているんだ。

現在、仮想通貨という言葉よりも、ビットコインという言葉の方がよく聞く人も多いかもしれません。ただ、ここでまず前提を整理しますと、

 

仮想通貨・・・実体のない通貨の総称のこと
ビットコイン・・・仮想通貨のうちの一つの種類のこと

 

???の方もまだいらっしゃるかもしれないので、現実流通している通貨に置き換えて考えてみましょう。

日本に住んでいると、基本的に「円」を使って買い物をしたりしていますよね?円とかドルとかは紙幣や硬貨が実際にあり、それが受け渡しされています。

これらの通貨を法定通貨と言います。

 

「仮想通貨」と「ビットコイン」の関係は、いわば「法定通貨」と「円」の関係と一緒です。

仮想通貨というお金の概念があり、その中の一種類としてビットコインがあるのです。
ビットコインだけ有名になっていますが、ご存知かもしれませんがビットコイン以外にも仮想通貨はあり、リップル、イーサリアム、ライトコイン、ネムなどがあります。

 

これは円、ドル、元、ポンド、ユーロ、ペソ、シンガポールドルなどがあるのと一緒の考え方です。

仮想通貨と法定通貨の違いは?

仮想通貨の言葉の意味を理解したところで、仮想通貨と現在一般的に使われている仮想通貨の違いを整理したいと思います。

 

前提としてですが、法定通貨は各国の政府や中央銀行が発行しています。
要するに、国のお墨付きがついた通貨ですよね。日本は政府または日本銀行が発行しており、その通貨の価値と信頼性は日本が裏付けています。なので、「これはお金だ」という前提があり、安心して使うことができるのです。

 

一方仮想通貨はというと、政府が発行しているわけではなく、仮想通貨を発行するプログラムに沿って自動的に発行されています。

 

まずは簡単に表で整理してみます。

法定通貨(ドルや円など) 仮想通貨(ビットコインなど)
実体 ある(紙幣や硬貨) ない
発行主体 政府・中央銀行 なし(分散型ネットワーク)
信用 国が価値を裏付けている 政府が介入しないため、信用の低い国では、法定通貨よりも信頼は高い
発行量 無限 有限
額面 額面は一定 実体なし
価格変動 比較的小さい 需要と供給のバランスによるため大きい
用途 決済、送金、預金、投資 決済、送金、保存、投資
取引の場 銀行、証券会社など 仮想通貨の取引所

この説明をすると、多くの人は、
「えー国が裏付けてない通貨なんて信頼できないよー」
と風に考えたりします。

 

でもよく考えてみてくださいね。
例えば皆さんが使っているTポイントカードをはじめとするポイントカード。このポイントは政府が裏付けていないですが多くの人は貯めて物を買ったり、何かに交換したりして使ってますよね?

 

なので、仮想通貨に対して政府が信用を裏付けているかどうかはあまり関係なく、むしろ政府が発行に関与していないほうが安全だったりするんです。

国のリスクに左右されない仮想通貨

日本に住んでいると、あまり通貨の価値について深く考えずに使っているかもしれませんが、世界には経済的にも不安定な国がたくさんあります。政情が不安なので、対外的にお金の価値が低い国がありあすよね。

 

そうなると、いつ自分たちの国や政府が崩壊するかわからない、そんな中で国が破たんしたり何か起きたら自分たちが持っている通貨の価値が信頼されなくなってしまい、紙きれ同然になってしまうかもしれない。。。。

 

そんな不安を持っている人たちが世界中にいます。

また、例えば中国では仮想通貨(主にビットコイン)の取引が盛んなのですが、それは仮想通貨が人民元よりも信用できると感じている人が多いからなんです。

 

経済不安のある国では、先月まで3万円で買えたものが今月は15万円出しても買えない、なんて事態が実際に起こっています。

でも仮想通貨なら、国の信頼がなくなっても仮想通貨の信頼はなくならない。そのため仮想通貨が世界中で使われ始めているのです。

じゃあ仮想通貨はポイントや電子マネーとどう違うの?

なんとなく仮想通貨のイメージはつかみ始めているでしょうか?

 

さきほど国が発行していないが信頼されているものとしてTポイントなどのポイントを例に挙げましたが、もちろん仮想通貨はこれらのポイントとも違います。

 

また、似たものとしてSuicaやPasmo、nanacoやWAONなどの電子マネーもあります。たしかにこれらと仮想通貨は実体がないので、同じようなものかと勘違いするかもしれませんが、根本的に違います。

電子マネーは日本円に変わりはない

電子マネーには、基本的にお金の一部を入れ、決済を行います。これは日本円をカードに入れただけで支払いは日本円で行っています。

仮想通貨は日本円ではない

一方ビットコインなどの仮想通貨は、日本円ではありません。日本円と仮想通貨を交換するのです。日本円とドルを交換するのと同じですね。

そうなると分かるかもしれませんが、仮想通貨は常に価格が変動しています。
よく円高ドル安などニュースで聞いたことがあると思います。

 

この為替と同じ要領で、円と仮想通貨の間で価格変動が常に起こります。

電子マネーは日本円を入れて日本円で決済するので基本的に価値は変わりませんが、ビットコインなどの仮想通貨の場合、決済する日によって仮想通貨そのものの価値が変動しますので、円に換算した時の仮想通貨の額面が変わることがあるのです。

では、仮想通貨で何ができるの?

次に、仮想通貨でできることを紹介していきます。主に5つあります。

1.買い物の代金を支払う(決済)

仮想通貨はもちろん通貨なので、これで買い物や食事などの支払いができます。

「え、できるの?」

はい、できます。ただし、仮想通貨に対応したお店がまだ日本ですと限られているため、まだ決済として使用されている場面はまだあまり見ないかもしれません。
決済の仕方は、仮想通貨のアプリを使用し、店の端末にスマホをタッチするなどして代金を支払います。

 

しかし、将来的に電子マネーのように使える日は遅かれ早かれくるでしょう。

どちらかというとリアルな店舗よりもECサイトなどでの導入の方が早いかもしれません。
なぜなら、ネットですと端末もいらないですし、何と言ってもクレジットカードの決済手数料よりも格段に安いため、お店としても助かるからです。

 

実際、北米ではAmazonがすでにビットコイン決済を開始しており、順次世界中に広がっていくと思われます。

2.誰かに仮想通貨を送る(送金)

海外に送金をする場合、現在ですと数千円というバカ高い手数料をとられます。
しかし仮想通貨なら、1回あたり数十円程度の手数料ですみます。

 

しかも送金方法も簡単。日本から海外に送金する場合、日本の仮想通貨取引所で口座を開いて仮想通貨(ビットコインなど)を購入し、送金先の人は、現地の仮想通貨取引所で口座を開きます。

 

そしてあなたは自分の口座からその人の口座へ、インターネットを使って仮想通貨を送金するだけです。
そして受け取った人は、その仮想通貨を現地の通貨に交換したければ、その仮想通貨を売却します。

たったこれだけです。

3.寄付や投資のために送る(ファンディング)

送金の手数料が安いため、寄付や投資にも使われ始めています。特にクラウドファンディングなどでは活躍しています。
銀行振り込みですと手数料がかかり、クレジットカードですと寄付先がカード会社に手数料を払うことになります。

しかしビットコインなどの仮想通貨の場合、ほとんど手数料はかからないため気軽に寄付や投資ができるようになるのです。
もちろん銀行やカード会社に手数料を抜かれることなく、です。

4.仮想通貨の売買で利益を得る(投資)

仮想通貨自体に投資をしてリターンを得る方法です。

これは為替と似ていて、ある仮想通貨Aが安いときに買って、値上がりした時に売る。その差額をリターンとして得る投資です。

 

投資と聞くとお金がある人がやるイメージですが、ビットコインはそれこそ通貨でもあるので数十円から可能です。
そのため若い人がお小遣い稼ぎ的におこなうことも可能です。

5.価値を保存する(貯蔵)

そしてもちろん、他の通貨と同様に富としてためておくこともでき、必要であれば使うこともできます。

このように、法定通貨のリスクヘッジとして仮想通貨を保有しておくことで、リスク分散を行う富裕層も増えてきています。

でも仮想通貨って事件もあったし危ないんじゃないの?

2014年2月に、仮想通貨の一つであるビットコインの人気が高まって来ているタイミングで、世界最大のビットコイン取引所だった「マウントゴックス社」が取引を全面停止し、経営破たんしてしまいました。

 

当時、大きく報道され「やっぱり仮想通貨は危ない」というイメージが国民についたと思います。

しかし、外部からのハッカーによる攻撃で多額のビットコインが盗まれたと思われていましたが、実はマウントゴックス社による横領だということが判明しました。

 

ビットコインのシステム自体が悪かったわけではなく、あくまで取引所の人的問題だったのです。
そのため、ビットコインの仕組み自体にはなんら欠陥はなかったのです。

取引所を強化する整備が進められてきた

仮想通貨の取引所の強化に関しては、ビットコイン関連事業者が加盟している日本ブロックチェーン協会でセキュリティの要件を規定し、一定の安全性をクリアするように勧められてきました。

 

さらに、2017年4月に施行された改正資金決済法では、仮想通貨が決済通貨として正式に認められ、さらに仮想通貨の取引所は金融庁への登録が義務付けられ、実質上金融庁の管理下に入ることになり、監査法人や公認会計士による監査も義務付けられました。

 

そのため第三者の目が多く入るようになったので、マウントゴックス社のような内部の人間が不正をしてしまうようなことができない体制へと変わっていきました。

 

要するに、改正資金決済法によってビットコインを含む仮想通貨についての利用者保護が法的に行われるようになったのです。

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